タイ本社(製造) 8,000ヘクタールのタイ農場

社名	ミラクルハーブスピリッツ社（タイ王国）
Miracle herb Spirit Company limited	各種許可は、同社のハーブ研究機関であるLoeiherb Laboratory of Oriental Bioとして獲得しています。
代表者	CEO 　Sanuan  Sukphrom
住所	43 MOO 10 T.HUAYSOM A. PHUKRADUNG J. LOEI THAILAND 42180
設立	1998年4月
従業員数	約120名（臨時作業員等含む）
取引先	タイ王国大手ドラッグストア、医薬品等取扱店舗等 インターネット通販企業、商社（OEM商品) タイ王国各機関との連携 タイ王国立農業大学（カセサート大学）：プエラリア栽培の共同研究 タイ王国森林警察：農地、国有地の管理業務提携 タイ王国工業省：オーガニックサプリメント製造模範企業としての現地見学会の協力 国が主催するプエラリア研究会議評議委員

バンコクから700ｋｍ離れた、タイ王国の東北部、ルーイ県のプーカドゥン山（タイで一番高い山）の麓にパレオハーブの製造工場があります。
この辺り一帯の約8,000ヘクタールの土地で原種メディカルハーブを採取しています。
これらの土地は大部分が国有地で、この土地の管理と植物採取許可を得ています。
 

東南アジア諸国では農薬、肥料などの使用が甚だしいと言われています。特に焼畑農業などは未だ健在です。タイ政府もこのことは重要視されており、ミラクルハーブスピリッツ社の農薬、肥料を使わない「超自然農法」が評価され、ルーイ県の一部の国有地の土地管理を委託されました。
私達はこの8,000ヘクタールの土地を守りながら、貴重なメディカルハーブを100に増やして10収穫するという考え方の下、全世界に健康野菜を提供しております。

 

タイ王国工業省主催・全産業技術大会優秀栄誉賞

ミラクルハーブスピリッツ社は、タイ王国工業省主催・全産業技術大会優秀栄誉賞を受賞し、タイ王国の模範企業として、企業見学の受け入れや、国が主催するイベント等へ出展事業を行っています。

 

タイ王国以外での考え方

パレオハーブの製品（メディカルハーブサプリメント、メディカルハーブティー）は、タイ王国内では、タイ王国厚生省が認める医薬品です。
しかしながら、日本で 医薬品として販売するためには、十二、三年の許可待ちと言う長い年月がかかる為、  医薬品申請を現在は断念し、健康食品のカテゴリーになってしまっています。 
長い年月のなかで伝承されてきたタイ伝統医学：ペートペンタイ（先人たちが愛用した薬用植物とその医学大系）は、「効果・安全・信頼」を証明してくれています。その価値を、現代科学のおごりを捨てて、謙虚に尊重して、自然のままに創り上げたのが、パレオハーブなのです。  
パレオハーブは、タイ伝統医学を基に、独自の科学的な薬理検証を経て誕生した、まさに「ミラクルなハーブ（奇跡の薬用植物）」なのです。 
一人でも多くの方に、この奇跡をお届けしたい。それがスタッフ全員の心からの願いです。
 

これが高品質の証明です。

近年、日本においても世界基準規格認定が見直されています。
タイ王国、ミラクルハーブスピリッツ社はいち早く、世界基準のG.M.P.、G.A.P.、HACCPの基準に則り製品を作っています。（ミラクルハーブスピリッツ社のハーブ研究機関であるLoeiherb Laboratory of Oriental Bioとして許可を得ています。）

GMP

Good Manufacturing Practiceの略。 
アメリカ食品医薬品局が、1938年に連邦食品・医薬品・化粧品法に基づいて定めた医薬品等の製造品質管理基準。各国がこれに準ずる基準を設けており、日本においては、薬事法に基づいて厚生労働大臣が定めた、医薬品等の品質管理基準をいいます。
  

GAP

GAPとは、Good Agricultural Practicesの略で、適正農業規範 (てきせいのうぎょうきはん)または農業生産工程管理 (のうぎょうせいさんこうていかんり)といいます。 
農業においてある一定の成果を得ることを目的として実施すべき手法や手順などをまとめた規範、またはそれが適正に運用されていることを審査・認証する仕組みのことです。  
 

HACCP

HACCP（Hazard Analysis and Critical Control Point-日本語読みは決まっていないがハサップまたはハセップと呼ばれることが多い）は 食品を製造する際に工程上の危害を起こす要因（ハザード；Hazard）を分析しそれを最も効率よく管理できる部分（CCP；必須管理点）を連続的に管理して安全を確保する管理手法である。 
日本では食品衛生法において厚生労働省が「危害分析重要管理点」と訳したが、海外の事情に詳しい専門家は「危害要因分析（に基づく）必須管理点」と訳している（近年日本では、たとえばISO22000：2005などにおいて“危害分析”から“ハザード分析”と云う呼び方に変更されつつあり、「ハザード」とは危害要因であるとする解釈が増えてきている）。